「○」 「半沢直樹」は面白い!!

「○」 TBSのドラマ「半沢直樹」が面白い。

先週は参院選で休みだったので、2週間ぶりだったが、今週もとても面白かった。

http://www.tbs.co.jp/hanzawa_naoki/

この時間の前クールのドラマは、「空飛ぶ広報室」という自衛隊全面協力の自衛隊プロパガンダドラマだったので見る気がしなかったが、今回のシリーズは期待できそうだ。

半沢の決め台詞は「やられたらやり返す。倍返しだ!!」。

今回の参院選の結果は惨敗だったが、次こそ何とかやり返したいものだ。

それも「倍返し」に!!

 
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原発の次は武器まで輸出という恥さらしに「×」。

「×」 安倍政権、武器輸出に新指針検討 禁輸三原則「撤廃」も

 安倍政権は22日、武器禁輸政策の抜本見直しに向けた議論を8月から本格化させる方針を固めた。新たな指針の策定により、従来の武器輸出三原則を事実上「撤廃」することも視野に入れている。安倍晋三首相は撤廃に前向きという。政府筋が明らかにした。

 防衛省は26日にも公表する新防衛大綱の中間報告に新指針の策定方針を盛り込む方向だ。冷戦下で共産圏への技術流出を防ぐ目的の三原則が、武器の国際共同開発が主流の現状にそぐわないとの判断からで、野田民主党政権が進めた禁輸緩和をさらに徹底する。国内防衛産業を育成する狙いもある。

2013/07/23 02:00 【共同通信】


選挙で勝ったと思ったらいきなり武器輸出を検討とは、もうあまりにも分かりやすいと言おうか何と言おうか、呆れてものも言えないという感じだ。

福島の事故終息の見通しが見えない中で、原発を輸出しようとすることに勝るとも劣らない、人殺しの道具を売って金を儲けようという、あまりにも恥ずかしく情けない安倍政権の方針だ。

これも安倍政権の成長戦略のひとつなのだろう。

労働者をギリギリまで搾取しながら、人殺しの道具を作って輸出し、それで儲けるのは企業と投資家という姿。

こんな国民に何の利益ももたらさないだけでなく、他人の命を犠牲とする数字上だけの成長が、いったい何になるというのだ。

怒怒怒怒怒!!!!!
  

「×」 今日はブラックサンデー☠

「×」 予想していたとはいえ、自公の圧勝は非常に気分が悪い。

開票速報は見ずに、NHK教育の「日曜美術館」と「サッカーアジアカップ」を見て過ごす。

今回の選挙の結果を一言でいえば、「空気」ではないだろうか。

東京五輪招致が、無関心からいつのまにか招致反対は非国民のような空気になったように、選挙もなんとなく自民に入れるしかないような空気が醸し出されてしまった。

その最大の元凶は、やはりマスコミだろう。

マスコミは今回の参院選の焦点を、ねじれの解消と安倍政権の政権運営の是非だと言うが、本当の問題はそんなことではない。

一番肝心なことは、ねじれが解消されたら、安倍政権がどんなことをするかを国民に知らせることではないのか。

TPPに参加し、憲法を改悪し、消費税増税を行えば、国民生活がどんなことになるかを知らせることが、マスコミの本来の使命だと思うのだが、そんなことは一切無視して、ねじれの解消ばかり言い立てる。

そんな目先の事なら、小学生の絵日記と同じレベルだ。


きょうははれで、とてもあつかったです。

さんぎいんせんきょで、じみんとうとこうめいとうがいっぱいとうせんして、かはんすうをかくとくしました。

これでしゅうぎいいんとさんぎいんのねじれはなくなって、よとうがすきほうだいできることになりました。


ただ出来事を垂れ流すだけの傍観者なら、マスコミの存在意義などどこにあるというのだろう。

鶴田浩二の、「傷だらけの人生」の気分だ。

  

「×」 アメリカは日本の要求なんか眼中にありませんよ!!

「×」 日本に「再交渉、蒸し返し認めぬ」…TPPで米

【ワシントン=岡田章裕】米通商代表部(USTR)のフローマン代表は18日、オバマ政権の通商政策について下院歳入委員会で証言した。

 環太平洋経済連携協定(TPP)交渉への日本の参加問題を巡り、「(まとまった交渉文書の)再交渉も、蒸し返すことも日本に認めない」と述べ、日本が23日に正式参加しても交渉を遅らせない考えを強調した。年内に妥結するという目標も、「野心的だが、実現可能だ」と堅持する姿勢を示した。

 日本からコメなどの農産品で関税撤廃の例外を求める声が出ていることについて、「事前には、いかなる例外も認めていない。日本はすべての品目を交渉対象とすることに同意していることが重要だ」と指摘した。

(2013年7月19日01時54分 読売新聞)


安倍政権はTPP交渉において農業重要5品目を例外にするなどと言っているが、アメリカにはまったくそのつもりはないようだ。

農業に従事しているみなさん、本当に自民党に投票していいんですか?

いくら自民党が関税撤廃の例外適用を主張しても、アメリカにはとてもかないませんよ。

TPPに参加すれば、日本の農業が壊滅させられることは明らかなのに、この期に及んでもまだ自分の首を絞め続けるのですか?

今までも日本農業は、自動車を始めとする輸出産業の生贄として、アメリカの農産物を受け入れさせられてきましたよね。

このたびのアベノミクスでは、農業に何かメリットはありましたか?

円安による輸入資材、原材料費の値上がりで、コストが上がっただけではないのですか?

その一方で輸出産業は大きな利益を上げています。

アベノミクスでも今まで同様、農業は輸出産業の生贄にされているのではないですか?

今ならまだ間に合います。

アメリカの方針がハッキリした今、自民党に投票することは自殺行為以外の何物でもありません。

だまされ続けるのは、自分にも責任があるのではないでしょうか。

もう一度よ~く考えて、ぜひとも悔いのない投票をしてください。

それしか、日本農業を救う道はないのではないでしょうか。

  

「×」 やっぱりこれが総理の本音だ!!

「×」 首相、将来の9条改正に意欲 自衛隊、軍と位置づけを
2013年7月15日 23時35分

 安倍晋三首相(自民党総裁)は15日に放映された長崎国際テレビ番組のインタビューで、将来的な憲法9条改正に意欲を示した。「われわれは(憲法)9条を改正し、その(自衛隊)存在と役割を明記していく。これがむしろ正しい姿だろう」と述べた。自衛隊を軍隊として位置づける必要性も強調した。

 首相は、参院選で経済政策を優先する姿勢を強調するため、公示後はテレビ番組などで改憲についての積極的な発言が少なく、街頭演説などを含めても具体的な改憲内容に言及したのは珍しい。インタビューは12日、長崎市内のホテルで行われた。

(共同)


今まで96条改憲を先行させ本音を隠してきた安倍総理だが、参院選の圧倒的優勢という情勢を受けて気が緩んだのか、ついに本音を漏らしたようだ。

選挙戦では、おもにアベノミクスの宣伝に終始していた感のある安倍総理だが、景気回復は票集めのための口実で、本当にやりたいことは9条改憲の方なのだろう。

有権者は、この9条改憲の方針を聞いたからには、このことも良く考慮に入れて投票しなければ、改憲を許すことになる。

景気が良い悪いと言っていられるのも、平和だからこそだ。

侵略すると言って侵略が行われたことは、今までに一度もない。

侵略戦争は、常に防衛という口実のもとに行われてきたことを、肝に銘じなければならない。

  

石原慎太郎の懲りない暴言に「×」。

「×」 石原氏「北朝鮮人が靖国放火」=11年事件を誤認か【13参院選】
時事通信 7月13日(土)19時59分配信

 日本維新の会の石原慎太郎共同代表は13日、東京・JR新宿駅前で街頭演説し、北朝鮮について「私たちの同胞300人以上を連れて行って殺して返さない」と批判した上で、「あそこにはばかげた人間がいて、靖国神社に火を付けたんだ」と述べた。中国人が靖国神社の門に放火した疑いがある2011年12月の事件を誤認したとみられる。

 この中国人は在韓国の日本大使館に火炎瓶を投げたとして逮捕され、靖国放火も供述した。日本政府が引き渡しを求めていたが、ソウル高裁が引き渡しを認めなかった。

 一方、石原氏は、拉致被害者の横田めぐみさんについて12日の演説で「偉い人のおめかけさんになっている」と発言したが、13日は「どこで生きているのかさっぱりわからない」と修正した。


北朝鮮に「ばかげた人間」がいると言う石原慎太郎自身が、実は一番「ばかげた人間」だとは皮肉なものだ。

それに気付かず言いたい放題で、ますます自分のばかな姿を晒す様子は、もはや暴走老人ならぬ、ぼ○老人に他ならないだろう。

ただ、維新の会の支持を下げる効果は絶大だろうから、その点だけは「○」かもしれない。

  

「×」アベノミクスで儲ける自動車業界が賃上げ拒否!!

「×」 自動車業界、国内増産投資も賃上げも困難
東洋経済オンライン 7月11日(木)12時55分配信

 歴史的な円安回帰でも、国内設備投資の増加も賃上げも難しい――7月11日の定例記者会見で日本自動車工業会の豊田章男会長(トヨタ自動車社長)は、このような厳しい見通しを示した。

 景気の本格回復に向けては国内設備投資の増加が欠かせず、製造業で最大のセクターである自動車業界への期待も高い。すでに為替水準も、実質実効レートではリーマンショック前の水準を超える円安で、1985年のプラザ合意前のレベルに戻っている。為替面では歴史的な輸出競争力を持ったといえる。

■ 円安で輸出競争力回復も増産投資には慎重

 ただ、自動車各社の基本方針は消費地での現地生産。すでに新興国を中心とした世界各地で増産投資を着々と進めている。豊田会長は、自動車の国内販売台数が前年比マイナスで推移し、国内生産能力に余剰がある状況では、たとえ設備投資減税等があったとしても、国内で増産投資を行う状況にないと強調した。

 また、足元は円安などの追い風はあるとはいえ、リーマンショックから回復し再成長へのスタート地点に立ったばかりで、雇用を維持するのが精一杯と、一時的なボーナス引き上げはともかく、月例給与の引き上げには否定的な姿勢を示した。

■ 自動車関連の減税を要望

 その一方で、自動車の国内需要を喚起するには、自動車関連税の引き下げが不可欠と繰り返し強調。自動車関連税では、消費税増税に合わせて自動車取得税の廃止を勝ち取っているが、国際的にみて自動車関連税の水準はまだかなり高いと指摘。国際貿易交渉で軽自動車の優遇税制が指摘されることを引き合いに、軽の水準が国際標準であり、登録車全体も軽の税体系に合わせれば海外の小型車の輸入増にもつながる、と懸念を示した。


アベノミクスで一番恩恵を受けているだろう自動車業界にして、この認識というのが現実だ。

大企業がどんなに儲けても、その果実は企業と投資家が吸いつくし、賃上げには回ってこない。

日銀総裁が景気回復を宣言し、所得増には「もう少し時間がかかる」なんて言っているが、そんなものは嘘っぱちだ。

いくら待っても所得は増えない。

円安・株高でも、庶民には何の恩恵もないのである。

これだけハッキリ宣言されて、それでもなおアベノミクスと自民党を支持するというのなら、どんなに酷い目に合わされても自業自得としか言えないのだが、反対している者も巻き添えにされるのだからたまらない。

円安で物価高に苦しめられる庶民には、アベノミクスの恩恵は何もない。

投資家でも金持ちでもない大多数の日本人は、アベノミクスが振りまく幻から目を覚まして欲しい。

自分で自分の首を絞めるだけでなく、他人にも大きな迷惑をかけるということを認識して欲しいものだ。

  

福島第一原発、吉田元所長死去。

「×」 <福島第1原発>吉田元所長が死去 事故時に現場対応
毎日新聞 7月9日(火)16時44分配信

 東京電力福島第1原発事故の際、収束作業を指揮した元所長の吉田昌郎(よしだ・まさお)さん=執行役員=が9日、食道がんのため東京都内の病院で死去した。58歳。葬儀は未定。

 大阪府出身。東京工業大大学院で原子核工学を専攻し、1979年、東電に入社した。本店原子力設備管理部長などを歴任。一貫して原子力の技術畑を歩いた。2010年6月に第1原発所長に就任した。

 11年11月中旬、健康診断で食道がんが見つかり、12月1日付で所長職を退いた。その後、体調が回復し復帰の意向を周囲にもらしていたが、12年7月に脳出血で倒れ、自宅療養を続けていた。吉田さんの事故後からの被ばく線量は約70ミリシーベルト。東電広報部は「担当医の診断の結果、死去と被ばくとの直接的な関係はない」としている。

 吉田さんは事故直後の11年3月12日夜、本店幹部が1号機への海水注入を中断するよう指示したのに対し、独断で注入を継続。中断すれば1号機の燃料溶融がさらに進行した可能性があり、その判断が評価された。官邸から現地に乗り込んだ菅直人元首相は自著で、格納容器の圧力を下げるベント(排気)作業が難航していた際、吉田さんが「決死隊を作ってやる」と決意を述べたことを明らかにしている。

 東電の広瀬直己社長は9日、「持ち前の明るい大きな声で陣頭指揮をとる姿に出会えることを心待ちにしていたさいが、無念でならない」とのコメントを発表した。【神保圭作、中西拓司】


福島第一原発の、吉田元所長が亡くなった。

あの悲惨な原発事故において、もし、吉田所長が海水注入を止めていたら、ベントをできなかったら、どれほど被害が広がったかと思うと、戦慄を覚えざるを得ない。

しかし、吉田所長ひとりの判断が、これだけ結果に重大な差をもたらすということは、それだけ東電の防災対策がずさんだったことの裏返しだろう。

吉田所長の行動は称賛されてしかるべきだが、彼を英雄視することによって、彼が命を懸けて守った原発を存続させようというような動きが出てくるのなら、それを許してはならない。

彼の死が、被曝とは直接関係ないと言われるのは予想通りだが、原発事故がなければ、彼が死ななかったのは確実だろう。

彼の命を奪ったのは原発事故であり、必然的に事故の危険性を内包し、いったん事故を起こせば取り返しのつかない原発というものをなくしていくことが、彼の死に報いる唯一の方法ではないのだろうか。

新暦の七夕を繰り返す愚に「×」。

今日は七夕ということで、七夕にちなんだ様々なニュースが流れていたが、しかし、七夕は新暦でやっても本来の意義は実現できない。

新暦の7月7日は例年梅雨の最中であり、天の川が煌々と浮かぶ星空が見られる旧暦の7月7日か、さもなければ月遅れに行なってこそ、七夕の意味がある。

こんなことは少し調べれば分かることだし、知っている人も多いだろうが、マスコミは一切このことには触れず、性懲りもなく毎年雨の七夕が繰り返される。

なぜなのだろう。

あるべき姿は分かっているのに、訂正しようとしない。

原発の危険性、放射性廃棄物の危険性は誰の目にも明らかなのに、その不利益には一切目をつぶって、目先の利益だけのために原発を動かそうとする考えや、諸悪の根源である自民党を支持することと、どこか似ているような気もする。


日本人は、自分の頭で考えることを忘れてしまったのだろうか。

 

「ねじれ」が解消したら、大変なことになる!!

「×」 「ねじれ」解消が最大の焦点…参院選4日公示
読売新聞 7月2日(火)23時50分配信

 第23回参院選は4日公示され、17日間の選挙戦に入る。

 第2次安倍内閣の発足後、初めての全国規模の国政選挙で、自民、公明両党が参院で非改選の59議席と合わせて過半数(122)を獲得し、「ねじれ国会」を解消できるかどうかが最大の焦点だ。自民党や日本維新の会など憲法改正に前向きな政党が、参院で3分の2(162)以上の勢力を確保できるかどうかも注目される。

 読売新聞社の調べでは2日現在、改選定数121(選挙区選73、比例選48)に対し約430人が立候補を予定しており、437人が立候補した前回並みの戦いとなりそうだ。


マスコミはやたらと「ねじれ」解消を強調するが、ねじれが解消された後の庶民の生活の行く末については多くを語らない。

しかし、この「ねじれ」解消が誰のためのものかは、原発再稼働を強く主張するこの人の言葉を聞けばわかるだろう。

米倉経団連会長が異例の与党支持コメント 「ねじれ解消し景気の本格回復を」
産経新聞 7月4日(木)11時34分配信

 4日公示された参院選について経団連の米倉弘昌経団連会長は同日、「ねじれ状態が解消し、政策を迅速かつ着実に実行できる環境が整うことを強く望む」と与党を支持する異例のコメントを発表した。「景気を本格的な回復軌道にのせるには政治の安定が不可欠だ」として、とくに企業人に対し「各党の政策・政治姿勢を十分に吟味して選挙権を積極的に行使する」ことを呼びかけた。

「ねじれ」解消は、大企業の儲けのためにあるということが、この発言からもハッキリしただろう。

大企業の儲けは、企業の役員と株主・投資家のためのものであり、コストはすべて他者に押しつけて、おいしいところだけを持って行く。

大企業の景気が回復しても、庶民には何の恩恵もないということを肝に銘じて、「ねじれ」を更に大きくするように投票しなければならない。

  

自民の宣伝でしかない世論調査に「×」。

「×」 世論調査、自民比例31%で堅調 内閣支持率も横ばい 

 共同通信社は29、30両日に、7月の参院選での有権者の動向を探るため、全国電話世論調査(第2回トレンド調査)を実施した。参院選比例代表の投票先政党の1位は自民党の31・1%で、前回調査の28・8%からやや増え、堅調だった。安倍内閣の支持率は66・8%で、前回の65・6%から横ばいだった。

 比例投票先の2位は民主党の7・5%で、前回の8・2%から横ばいだった。公明党5・9%、みんなの党3・8%が続いた。


参院選に向けての世論調査が行われたが、まあ、始めから分かっていることを、また繰り返しているだけとしか言えない。

何のための調査なのか。

自民の宣伝をしているだけのようにも思える。

それにしても自民に入れると言う人は、本当に自民の政策を支持しているのだろうか。

改憲も、原発の再稼働も、TPP加盟も、アベノミクスも、本当に全部支持しているのだろうか。

政策の内容も考えずに、民主党政権が駄目だったから自民に戻るというのでは、あまりに短絡的だろう。

民主党政権が駄目だったのは、公約に反して自民党政治を踏襲してしまったからであり、それを批判するのに自民を支持をするというのは、どう考えてもおかしい。

自民の政策で潤うのは、一部の金持ちでしかないのは明らかなのに、一般庶民が自分の首を絞める政策をやろうとしている自民を支持するのは、あまりにも憐れで哀しい。

それにしても、最近、近所に安倍のポスターがベタベタと貼られまくっていて気分が悪い。

腹が痛くなりそうだ。

  
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