沖縄集団自決裁判で、原告敗訴。

【喜】 日本軍が深く関与=元守備隊長らの請求棄却-沖縄戦集団自決訴訟・大阪地裁

3月28日10時31分配信 
時事通信











 太平洋戦争末期の沖縄戦で住民に集団自決を命じたと虚偽の事実を著書に書かれたとして、元日本軍隊長らがノーベル賞作家で「沖縄ノート」の著者大江健三郎さん(73)と出版元の岩波書店を相手に出版差し止めや2000万円の慰謝料などを求めた訴訟の判決で、大阪地裁(深見敏正裁判長)は28日、「集団自決に旧日本軍が深くかかわったと認められる」とした上で、名誉棄損は成立しないとして請求を棄却した。原告側は控訴する意向を明らかにした。

 軍や元隊長による自決命令の有無が主な争点。訴訟が理由の一つとなり、昨年度の高校教科書検定で「軍による強制」の記述に意見が付いた経緯があり、判決が注目されていた。

 深見裁判長は元守備隊長の命令について、「集団自決に関与したことは十分推認できる」と指摘。一方、著書に記載された通りの命令自体を認定するには「ちゅうちょを禁じ得ない」とした。

 沖縄ノートの記載内容について、大江さん側は元守備隊長を特定する氏名の記述がなく、名誉棄損に当たらないと主張したが、深江裁判長は引用文献などから特定は可能と判断した。しかし、集団自決の学説や文献、大江さんらの取材状況を踏まえ、「真実と信じるに足りる相当の理由があった」と認定し、名誉棄損や出版差し止めの弁護側主張を退けた。



沖縄集団自決裁判で、大阪地裁が請求を棄却した。

当然と言えば当然の判決だが、原告は控訴するようだし、また最高裁が最低の判決を出さないよう祈るばかりだ。

まあ普通に考えればありえないことなのだが。



それにしても、産経新聞のくやしがりかたには笑える。

ご愁傷さま。


司法の使命放棄、上級審で救済せよ 沖縄集団自決訴訟判決


3月28日13時51分配信 産経新聞










 沖縄戦集団自決をめぐる訴訟で大阪地裁は、旧日本軍が自決に深くかかわったと認定し、大江健三郎氏が隊長命令説を信じた「根拠」として名誉棄損の成立を認めなかった。軍の関与や責任論に議論をすり替えた大江氏らの政治的主張を採用した形で、疑問符がつく判決だ。公正な目で真実を見極めるべき司法の使命を放棄したに等しい。

 訴訟の最大の争点は、元隊長2人が住民に集団自決を命じた事実があったのか否か-に尽きた。大江氏は自ら現地調査をせず、研究者の戦史を引用する形で自著『沖縄ノート』に命令説を記述した。訴訟で命令の意味を問われると、軍は当時、島民に「軍官民共生共死」の方針を徹底した▽軍-沖縄守備軍-2つの島の守備隊のタテの構造で自決を押しつけた▽装置された時限爆弾としての命令だった-などと独自の解釈を披露した。

 この論法は命令の有無について正面から答えず、軍の関与など次元の異なる評価の問題に歪曲したものだ。しかも著書のどこを読んでもそんな解釈は記されていない。厳密にいえば隊長命令説はすでに崩れているのだ。判決は著書に記されたような命令は「真実と断定できない」と中途半端に原告への“配慮”を示した。高齢の元隊長らに残された時間は長くはない。司法は、国民の権利擁護を担う「最後の砦(とりで)」として、汚名を着せられ続けた被害者を救済すべきだ。上級審の判断に期待したい。(牧野克也)




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名前は最高でも中身は最低。

【怒】 袴田事件、再審認めず=犯人認定、疑う余地なし-請求から27年で確定・最高裁

3月25日14時31分配信
時事通信
















 戦時下最大の言論弾圧事件とされる「横浜事件」の再審で、木村亨さんら元被告5人(いずれも故人)を免訴とした判決が25日、確定した。最高裁の上告棄却判決に対し、元被告側は期限の24日までに訂正を申し立てなかった。

 元被告側は事件の実体審理と無罪判決を求めたが、最高裁は14日、「再審でも刑の廃止や大赦があれば免訴になり、上訴もできない」として退けた。

 木村さんらは1945年8~9月に治安維持法違反で懲役2年、執行猶予3年の有罪判決を受け、同年10月に同法の廃止と大赦があった。東京高裁の2005年の再審開始決定は、拷問による虚偽自白を認定した。



名前と給料は最高かもしれないが、やってることは最低だ。

情けなく、恥ずかしい。

袴田事件以外にも、おかしな判決が目白押しだ。











<横浜事件>「免訴」の1、2審判決が確定


3月25日11時22分配信 毎日新聞







戦時下最大の言論弾圧とされる「横浜事件」の再審で、治安維持法違反で有罪が確定していた元出版社社員ら5人(いずれも故人)に対し、有罪、無罪の判断をせずに公判を打ち切る「免訴」とした1、2審判決が25日、確定した。「刑の廃止や大赦を理由に免訴としたのは正当」と5人側の上告を棄却した14日の最高裁判決に対し、期限の24日までに判決訂正の申し立てが出されなかった。【北村和巳】



反戦ビラ配布、有罪確定へ=来月判決、上告棄却の見通し-最高裁


3月21日15時30分配信 時事通信







自衛隊のイラク派遣に反対するビラを配るため、東京都立川市の防衛庁官舎に立ち入ったとして、住居侵入罪に問われた市民団体メンバー大洞俊之被告(50)ら3人の上告審で、最高裁第2小法廷(今井功裁判長)は21日までに、判決期日を4月11日に指定した。二審の結論変更に必要な弁論が開かれないため、被告側の上告が棄却され、3人を罰金刑とした二審の逆転有罪判決が確定する見通し。

 憲法が保障する表現の自由と住民のプライバシー権との関係などについて判断が注目される。

チベットも大事だが、自分の足元は?

【哀】 「起こるべくして起こった」チベット騒乱で都知事

3月22日15時14分配信 
産経新聞












 中国チベット自治区で起きた大規模な騒乱に関連して、東京都の石原慎太郎知事は21日の定例会見で「民族も違う、文化も違うものを一つの国家の中に閉じこめるのはどう考えても気の毒。民族の文化に対する愛着も愛惜もあるでしょうし結局、起こるべき問題が起こった、という感じは否めない」と、チベット文化を抑圧してきた中国の姿勢を暗に批判した。



 石原知事はチベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世とも親交があり「チベットに対しては昔から同情的だ」と公言している。



 招待を受けている北京五輪開会式への出欠席をどうするかについては「これから先の情勢を見ないと」と明言を避けた。その上で「共産党の軍事政権の独裁国家で、情報にも制限がある。今みたいに情報を閉鎖することだけでは、世界の理解はなかなか得られにくいと思う」と中国政府に苦言を呈した。




都知事には、チベット問題が読めていたらしい。なかなかの慧眼である。




しかし、都知事以外の殆どの人が失敗を予見していた新銀行東京については、まったく先が読めなかったようだ。

国にしても人にしても、自分が正しいと思い込む、あるいは他者からの批判を許さないようになると、判断を誤るようだ。

謙虚になることが必要だ。


球春来たる。

【楽】 プロ野球パ・リーグが開幕し、春のセンバツ高校野球も始まった。

浅田真央は世界選手権で優勝し、琴光喜は朝青龍に勝って連敗を28で止めた。

色々楽しいスポーツ花盛りだ。

しかし、息子のチームは地区リーグの開幕戦で、大量リードを守りきれず逆転サヨナラ負けを喫してしまった。

残念だったが、まだまだ始まったばかりだ。

最終目標は、あくまでも夏の甲子園。

焦らずじっくり頑張って欲しいものだ。

山崎氏の小林批判始まる。

【喜】 sapioで予告された小林よしのりの大反論に対して、「何処からでもかかってこいよ」と応じた山崎氏による小林よしのり批判が始まった。

http://d.hatena.ne.jp/dokuhebiniki/20080318



今後の展開が楽しみ
だ。

都知事の悪あがきに、戦争末期の日本軍を見る。

【哀】 新銀行東京の経営のずさんさが、日に日に明らかになってきている。




<新銀行東京>石原知事の提案で絵画購入


3月17日11時25分配信 毎日新聞










 東京都が出資して開業し経営不振に陥っている「新銀行東京」(千代田区)が05年11月、都の若手芸術家育成事業「トーキョーワンダーサイト」(TWS)を通じ、若手画家2人の絵画作品3点を計51万6000円で購入していたことが分かった。TWSは石原慎太郎知事の四男の関与が批判された肝いり事業で、絵画購入も石原知事が提案しており、「公私混同」との批判を改めて招きそうだ。




新銀行東京、システム費用に124億円…過大投資の指摘も


3月18日3時8分配信 読売新聞










 経営難に陥っている新銀行東京(東京都千代田区)が、預金や融資業務用システムの費用として、総額124億円を投入していたことが都の調べでわかった。



 システムは、2005年の開業前、都が作った基本計画に基づき設計されたが、預金や融資規模が当初の想定を大きく下回ったため必要性は薄れている。「過大なシステム投資が赤字の一因」(都議)との指摘があり、400億円の追加出資案を審議する都議会でも焦点の一つに浮上している。





<新銀行東京>再建計画で利息負担103億円 足かせに?


3月18日2時33分配信 毎日新聞










 東京都が出資して開業し経営不振に陥っている「新銀行東京」(千代田区)が、都の追加出資400億円を柱にした08~11年度の再建計画で計103億円の預金の利払い負担を抱えることが、都が都議会に提出した資料で分かった。市場金利を大幅に上回る高金利で預金を集めたキャンペーンが経営圧迫の要因となった形だ。同じ期間に融資先の焦げ付き額として計316億円も見込まれており、再建計画について、都議会からも「実現可能なのか」との声が上がっている。





先の大戦で、日本軍は勝つ見込みのない戦争に突き進み、敗色濃厚となってからも徒に悪あがきを続けて犠牲を拡大し続けた。

石原都知事の大好きな特攻隊も、悪あがきの末の悲惨な犠牲だった。

もっと早く降伏の決断をしていれば、国民の犠牲も少なくできたはずだ。



この軍の悪あがきの姿と、石原知事の悪あがきがダブって見えてくる。

この期に及んで、追加出資などしても焼け石に水でしかない。

都知事は潔く失敗を認めて銀行を清算し、私財を投げ打ってでも都民に償うべきだろう。

このままでは、悲惨な特攻に追い込まれるかもしれない。

知事自身は、あくまでも命令するだけかもしれないが。







「道路特定財源」という名の「非特定何でもあり財源」。

【怒】 もう出るわ出るわの、何でもあり状態だ。

道路特定財源は、官僚の好き放題に使われている。

暫定税率は、即刻廃止せよ。

時間切れでガソリン値下げになりそうだが、その後も復活させてはならない。
 





 イベント1回に6100万円=国交省が道路財源で-社民が指摘



社民党の福島瑞穂党首は14日記者会見し、国土交通省の道路行政に関する啓発イベント一回の開催に、道路特定財源から約6100万円が使われていたことを明らかにした。福島氏は「道路特定財源の使われ方が明らかになってきた。もっとメスを入れないといけない」と述べ、追及を強める考えを示した。



道路会計からタクシー代、地方整備局が5年で23億円3月17日3時6分配信 

読売新聞  



国土交通省の出先機関である地方整備局で、ガソリン税などの道路特定財源を原資とする道路整備特別会計(道路特会)から、道路部局関係職員のタクシーチケット代金として、2002年度から5年間で総額23億7800万円が支出されていたことが16日、明らかになった。



 道路特会は使途の拡大解釈が横行しており、野党や行政専門家からは、「不透明な道路特会からでなく、一般財源から出すべきだ」などとする批判が出ている。民主党は国会で追及する構えだ。



 道路特会の使途をめぐっては、ミュージカル上演や職員旅行の費用など、不適切な支出が相次いで明らかになっている。今回のタクシーチケット代金については、民主党の大久保勉参院議員が資料請求し、国交省が全国8か所の各地方整備局に照会して判明した。



 同省の調査結果によると、道路特会からのタクシー料金は、02~06年度までの5年間、毎年4~5億円以上が支出されていた。


山崎VS小林か?

【楽】 先日も触れた「文藝評論家=山崎行太郎の政治ブログ『毒蛇山荘日記』」によると、小林よしのりが「沖縄集団自決裁判」問題で、山崎氏に「大反論」をするつもりらしい。

小林は、パール判事に関しての中島岳志氏の話し合いの呼びかけを無視して、sapio誌上で数号に渡って中島批判を書きまくっていたが、こんどは矛先を山崎氏に向けるようだ。

中島氏は下手に出て、小林を付け上らせたようだが、今度はそうは問屋が卸さないだろう。

山崎氏には、小林の詭弁を徹底的に返り討ちにしてもらいたいものだ。

楽しみである。

センバツの組合せ決まる。

【楽】 春のセンバツ甲子園の組合せが決まった。

県勢は4日目の登場だ。持てる力を存分に発揮して、頑張って欲しい。結果は付いてくる。



そして甲子園に出れなかった我がチームは、20日から地区のリーグ戦に出場となる。

このリーグ戦には、春の県大会のシード権が懸かっている。

ぜひ優勝を目指して頑張ってもらいたい。

そして最終目標は、夏の甲子園出場だ。いや、甲子園優勝か?

とにかくガンバレ!!

最近気になること。

その一 【楽】 石原都知事、新銀行東京問題でアタフタ。

 知事選の公約を元に設立しておきながら、赤字の責任を旧経営陣に押し付けて、自分はほっかむりしようとする姑息さに大笑い。

あんたには、東京五輪誘致なんて法螺話をしている余裕なんてないよ。

早く辞めた方が身の為だし、都民の為だ。



その二 【楽】 最近面白いのが「文藝評論家=山崎行太郎の政治ブログ『毒蛇山荘日記』」だ。

「沖縄集団自決裁判」に関する曽野綾子批判から、最近の「宮平秀幸新証言」に対する批判まで、資料批判や文献批判、テキスト・クリティークというような学問的手続きに基づいた、また証言者の人間性や前歴を吟味した上での批判が痛快である。

また、「目取真俊ー小林よしのり論争」の紹介も興味深かった。

これからも目が離せない。



その三 【怒】 イラク戦争開始からもうすぐ5年。イラク情勢は泥沼から抜け出す兆しもない。

イラク問題に関しては、やはり開戦に反対して外務省を辞めた、天木直人氏の分析が的を得ている。

ブッシュと小泉は、戦争責任で裁かれるべきではないだろうか。

責任を取れないのに、責任を語りたがる男。

【哀】 <安倍前首相>本格始動 自民有志の環境勉強会の座長に

3月5日21時44分配信 
毎日新聞












 昨年9月の首相辞任後、政界の「表舞台」から遠ざかっていた自民党の安倍晋三前首相が、本格的に活動を始めている。5日は、党本部で初会合が開かれた同党有志の勉強会「クールアース50懇話会」で、座長に就任した。6日には、06年9月の党総裁選出に伴って離脱していた町村派の総会に出席し、約1年半ぶりに派閥での活動も再開する。



 2050年に温室効果ガスを半減させる「クールアース50」は、安倍氏が首相時代、今年7月の北海道洞爺湖サミット(主要国首脳会議)をにらんで打ち上げた構想だ。安倍氏は懇談会の冒頭、「私が座長になるのがいいことか考えたが、サミットを成功させるのは私たちの責任だ」と語り、サミットへの強い思いをうかがわせた。



 懇話会では、安倍政権で党総務会長の丹羽雄哉元厚相が世話人に就いたほか、同政権の官房長官を務めた塩崎恭久衆院議員、首相補佐官だった世耕弘成参院議員らが参加した。「ポスト福田」をうかがう麻生太郎前幹事長に近い鈴木俊一元環境相が事務局長に就いた。



 このため党内には「再び発言力を強めようと基盤づくりに動き始めた」(閣僚経験者)との見方が出ている。ただ、安倍氏を迎える町村派は福田康夫首相の出身派閥。「安倍氏は突然、首相を辞任し党に大きなダメージを与えた。表舞台に出るのは早すぎる」(中堅)との不満も出ている。【葛西大博】 




「サミットを成功させるのは私たちの責任」?

本当に「責任」を語るのが好きなお人だ。

今年の漢字一文字を聞かれて「責任」と答えたのには唖然とさせられたが、無責任に政権を放り出した人間にこんなにつきまとわれては、「責任」の方もいい迷惑だろう。

ともかく、安倍氏が座長についた時点で、「クールアース懇話会」の失敗は確実になったと言えるだろうから、安倍氏には今から責任の取り方をしっかり考えておいてもらいたいものだ。


何のための道路特定財源なのか?

【怒】 国交省系財団法人、「丸抱え旅行」5年で2000万円

3月6日1時42分配信 
読売新聞












 ガソリン税などの道路特定財源から事業収入の大半を得ている国土交通省所管の財団法人「公共用地補償機構」(東京都)が2003~07年度の5年間に職員旅行の費用をほぼ“丸抱え”し、総額約2080万円を支出していたことがわかった。



 職員1人当たり1回の旅行で7万~9万円を同機構が負担していた計算で、同省は「道路特定財源をお願いしているさなかに不適切」として改善を指導した。これを受け同機構は08年度から職員旅行を中止する。



 国交省や同機構によると、問題の職員旅行は毎年1回、週末を利用して1泊2日の日程で行われており、訪問先は、北海道の札幌市や小樽市、愛知県の愛知万博、日本三景の宮城県・松島などだった。



 03~07年度の職員旅行の総費用は各回約400万~約460万円。参加した職員は44~55人で、1人当たりの費用は約7万9000~約9万2000円だったが、このうち職員の自己負担額は最大でも約7400円で、05年度の愛知万博への旅行は自己負担がゼロだった。



 同機構は道路や公園の用地取得の補助業務などを手がけており、06年度の事業収入は約18億4000万円。このうち、7割以上の約13億4500万円は道路特定財源を原資とした道路整備特別会計から支出されている。また、国交省の職員25人を天下りとして受け入れている。同機構では「旅行は福利厚生の一環で問題ない。誤解を避けるため、やめることにした」と説明しているが、同省では「不快な思いを抱く人がいるかもしれず、見直しが必要と考えた」としている。



自民党や自治体の首長などは道路特定財源の維持に必死だが、その用途がこんなに出鱈目だということを知っているのだろうか。

あらゆるものが値上がりして、国民の台所は火の車なのに、税金でのんびりと大名旅行をしていたとは許しがたい。

それも道路建設が名目の税金で。



揮発油税の暫定税率は、即刻廃止すべきだ。


友好のラリーを。

【楽】 ここ数日、卓球の世界選手権をテレビで観戦した。

日本は決勝進出はならなかったが、男女とも銅メダルを獲得する健闘だった。

あと一歩のところで惜しかったが、今後が楽しみな活躍だったと思う。



それにしてもラリーが続くと観客が盛り上がる事と言ったら、さすが卓球王国の中国だ。

観客も見所を良く知っているようだった。

アジアでは、サッカーよりも卓球の方がメジャーなのかも知れないと思える盛り上がり方だった。



日中韓の間には結構ギクシャクした問題もあるが、今回の卓球の世界選手権を見て、それでも分かり合えるような何かを感じることができた。

卓球が、アジア友好の架け橋になることを祈っている。

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